特集にあたって慶應義塾大学　青木　義満

SDGsのためのセンシング技術(2)～人・モノ・環境の計測と活用～

　新型コロナウイルス感染拡大に伴う社会，行動変容の要請，SDGs（持続可能な開発目標）17の達成へ向けて，画像センシングを中心としたセンシング技術，AI技術，IoTの利活用が期待されている。COVID-19への対応およびSDGs達成という強い社会的要請に対して，現在，盛んに研究開発が進められている事例を様々な角度から取り上げ，現状を把握するとともに，今後の発展・可能性を議論していく。
　OplusE 2021年5・6月号では，その第1弾として，SDGsにも関連し，コロナ禍において重要性が増している遠隔コミュニケーションを支援する技術やシステムについて，様々な事例を取り上げた。今回は，その第2弾として，人・モノ・環境の計測，センシング技術のSDGs活用の事例をピックアップした。

　新型コロナウイルスの感染拡大を機に，人の位置情報が社会的な注目を浴びた。東京大学の関本義秀氏，矢部貴大氏には，携帯電話の位置情報を用いたコロナ禍における人々の行動変容の解析について，データ収集から感染拡大抑制のための利活用例，さらにはプライバシー保護などの社会的課題について解説していただいた。位置情報は，コロナ対策だけでなく，自然災害発生時における避難所の混雑把握などにも有用であり，世界的に増加し続ける自然・人的・疫病災害に対抗するための重要なセンシングデータである。プライバシー保護に留意しながらの位置情報の利活用は，持続可能な社会実現に向けてのキーとなりそうだ。
　人の行動の把握とともに重要度を増しているのが，大気や水・生態系といった自然環境の状態とそれらの変化を的確に把握するセンシング技術である。感染症を防ぎ，ヒトや家畜，それらを取り巻く生態系の健康を守るための学際的な研究を総合的に発展させるため，“One World, One Health”という概念が生まれ，様々な研究が行われている。現在は，森林生態系をはじめとする世界中のさまざまな環境情報を宇宙から観測する技術開発（リモートセンシング）が進み，地球の健康状態が常に監視されている。東京大学の竹内 渉氏には，リモートセンシングが，特に陸域生態系の計測，人間の健康や経済など社会に及ぼす影響，対策方法などにどう利用されているのか，について，アジア圏で行われた具体的な実例を交えて紹介していただいた。SDGsの中心的課題である環境問題について，センシング技術で貢献しようとする取り組みは非常に興味深い。
　次は，歴史的建造物の持続的な維持管理の問題である。まだ皆さんの記憶にも新しいと思うが，2019年10月31日に，琉球王国の歴史と文化の象徴である首里城で火災が発生し，主要構造物が全焼してしまった。東京工業大学／株式会社デンソーアイティーラボラトリの川上 玲氏は，その後すぐに，OUR Shurijo みんなの首里城デジタル復元プロジェクトを立ち上げた。世界中から首里城を撮影した画像やテキスト情報を収集し，多視点からの3次元再構成技術を駆使することで，短期間で首里城の姿がCGとなって蘇った。興味深いのは，大量の写真とともに，その写真に詰まった撮影者の記憶がテキスト情報で収集，共有されていることである。首里城そのものだけでなく，首里城や家族との想い出も含めて復元されているところが，本プロジェクトの奥深いところである。
　海の大切な資源にも目を向けたい。水産資源である食用魚介類は，タンパク質供給源として世界中の国々で重要な役割を担ってきた。世界の人口もこの半世紀で2.1倍に増加しており，タンパク質供給源の消費量も飛躍的に増加し，その供給源の確保が世界的に大きな課題となっている。この課題に対しての1つの対応として，生産量の把握や制御により安定した水産養殖が注目されている。しかし，水産養殖の生産現場では，業務量の増加，養殖業従事者の高齢化・減少，および過剰給餌による環境負荷などが問題視され，十分持続可能であるとは言えない状況である。ウミトロン株式会社の高橋康輔氏には，水産養殖の生産現場の課題の中でも特に重要な“給餌”と“成長管理”に焦点を当て，これらの課題に対してIoT・AIの技術をどのように利用しているかを，具体的事例を中心に紹介していただいた。センサー，IoT，画像AI技術を活用することで，生産現場の既存の課題は徐々に解決され始めており，水産養殖の発展・持続可能性向上へ繋がる取り組みとして，今後も注目していきたい。
　日本のフードチェーンには，産地偽装問題を撲滅するためのトレーサビリティの確保やトラック運転手不足を踏まえた効率的な物流網の構築など，解決すべき課題が存在している。現在，フードチェーンにおけるデータ連携においては，紙が用いられている場合や，データ項目が産地ごとに異なるなど，様々な問題が存在しており，これらを解決するための枠組みやシステムが強く求められている。慶應義塾大学の神成淳司氏は，これらの課題解決を図るためのデータプラットフォームである，スマートフードチェーンプラットフォーム（SFP）を研究開発されており，本稿ではその概要について解説していただいた。多数の組織が参加するコンソーシムで社会実装へ向けての実用的な検討がなされており，2023年春には，わが国の新たな社会基盤としての構築が予定されている。食品流通を取り巻く様々な課題を解決するための重要な取り組みとして注視していきたい。
　以上，人の行動変容，環境計測，建造物復元，水産，食品流通など，様々な分野でSDGsの活動に繋がり，貢献する取り組みを紹介した。SDGsの実現のためには，これらの取り組みを支える関連技術のさらなる進歩はもちろん必須であるが，われわれ一人一人の意識改革や行動変容が最も重要なのかもしれない。